東京2020パラリンピック競技大会最中の2021年8月25日、新型コロナウイルス感染症拡大において緊急事態宣言の対象区域が21都道府県まで拡大されました。
政府はテレワークの活用や休暇取得の促進により、出勤者数の7割削減を目指すことを推進しています。
これまでにない感染拡大とされる第5波を迎え、三つの密を回避できるテレワークの導入が急がれます。
まだテレワーク導入に至っていない企業や導入を見送っている企業は、再度テレワークについて検討する必要があるでしょう。
今回は「innovation with ビジネスフォン」で何度かご紹介した記事を踏まえ、テレワークのメリットについてあらためてご紹介します。