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IT面での社内インフラを整えたい!整備する手順と注意点を解説

IT面での社内インフラを整えたい!整備する手順と注意点を解説

「ITにおける社内インフラとは一体どういったものか」「社内インフラを整えるにはどうしたら良いか」「整備する手順が分からない」…。こんな悩みをお持ちでないですか?

本記事では、ビジネスの場に導入する社内インフラについて解説いたします。この記事を読めば、社内インフラを構築するときの注意点から整備する手順やコツまで分かるようになります。業務の効率化を図りたいIT担当者は、社内インフラの整備を検討しましょう。

 

社内インフラとは何なのか

社内インフラとは「企業が事業を進めるのに必要な環境や基盤のこと」です。一般に社内インフラというと、電気・水道などの公共設備やFAXや電話といった通信機器も含まれますが、中でもITインフラは社内の業務の効率化を図るうえで特に重要と言えます。

そんなITインフラの具体的な種類は以下の通りです。

・ハードウェア(パソコン、サーバー、ネットワーク関連機器、スマホ、タブレット端末)

・ソフトウェア(OS、アプリケーション、ミドルウェア、データベース)

・グループウェア(スケジュール管理ツール、eメールの設定)

・ネットワーク(有線/無線LANの敷設、Wi-Fiの設置)

こうしたITインフラを整備することで、仕事の効率や生産性がアップして、今まで時間がかかっていた業務を迅速かつ円滑に進められるメリットがあります。

 

IT面の社内インフラを構築するときの注意点

いったん社内インフラを構築しても、運用していくうちに問題はどうしても発生するため、事業活動を進めるのに必要な環境を整えるだけでは不十分だと言えます。

IT面の社内インフラを構築する際には、次の3つの注意点を重視しましょう。

・セキュリティ対策・安全性

・快適に使えるかどうか

・予測不可能なリスクへの対策

以下で詳しくみていきます。

 

セキュリティ対策・安全性

外部からの不正アクセスを防ぐためには、「セキュリティ対策」が欠かせません。万が一、会社の機密情報や顧客のデータが流出してしまったら大変です。

情報漏洩による損害を被らないためにも、セキュリティシステムを強化して、ネットワークの安全性を確保する必要があります。その際、情報の取り扱いについての社内ルールを明確化しておけば、社内インフラの構築もスムーズに進められるでしょう。

 

快適に使えるかどうか

社内インフラを構築する際、「快適に使えるかどうか」も重要な指針の一つと言えます。

社内インフラを整備することで、クラウドサーバーへのアクセスや拠点間での通信が実現できるようになります。自社で運用するPCやサーバーを高速化しながらネットワークを最適化することで、すぐにインターネットに繋げられるようにしておきましょう。PCやサーバーの処理能力が低くアクセスに時間がかかると、業務の効率や社員のモチベーションが下がりかねません。

また、昨今は働き方が変わりテレワークする従業員が増加しているため、社内インフラは社外からもアクセスできるようにする必要があります。

このように、業務の生産性をアップさせるためにも、処理能力と使いやすさは常に確保しておくことをおすすめします。

自社で導入している業務効率化に役立つコミュニケーションツールや日常的に業務で使うExcelなどのMicrosoft Officeソフトがスムーズに扱えるかどうか、快適性を定期的にチェックしましょう。

 

予測不可能なリスクへの対策

社内インフラを整備するうえで、「予測できないリスクへの対策」も欠かせません。予期せぬ事態が発生しても臨機応変に対応できるようにリスクマネジメントを行いましょう。

まず回線の故障のようなネットワーク障害や大規模災害などが発生した時にも対応できる機能を自社が備えているか確かめる必要があります。

こうした不測の事態のためにもBCP対策を講じましょう。BCPとはBusiness Continuity Planの頭文字を取ったもので、「事業継続計画」を意味します。

BCP対策として有効な方法は次の2つです。

・ネットワーク回線を「冗長化」する

・クラウド環境へ移行する

ネットワーク回線の「冗長化」とは、あらかじめハードウェアやシステムの予備を配置しておくことで、何らかの障害で機能が途切れないようにする仕組みのことです。ネットワーク回線を「冗長化」しておけば、回線の不調などにも柔軟な対応が可能になります。耐障害性の高いラウドサービスを活用するのも一つの手段です。

ネットワークやサーバーストレージをオンプレミスからクラウド環境に移行しておけば、万が一サイバー攻撃や災害に見舞われても、データが消失したりシステムが停止してしまったりするリスクを軽減できます。

このように、BCP対策をすることで損害を最小限に抑えられると同時に、事業活動を継続できます。

 

IT面の社内インフラを整備する手順

ここまで社内インフラ構築の注意点を見てきましたが、実際にはどういった流れで整備が進められるのでしょうか?

IT面の社内インフラを整備するには、次の5つの手順を踏む必要があります。

・社内インフラを整備する目的と計画の明確化

 ・業者選び

 ・社内インフラの設計・構築

 ・運用テスト

・実際に使用した人からのフィードバックをもとに改善

以下で詳しくみていきます。

 

手順1. 社内インフラを整備する目的と計画を明確にする

IT面の社内インフラを整備するには、まず現状の課題を洗い出し目的と計画を明確にする必要があります。「生産性を向上させたい」「万が一の事態に備えてインフラ整備を進めたい」など目的を明確にしましょう。

整備するインフラの規模を想定したうえで、必要な機材や性能、整備にかけられる費用などを把握しておけば、その後の計画をスムーズに進められます。

 

手順2. 業者選び

社内インフラを整備する目的と計画が決まったら、次は業者選びの段階に入ります。

IT面の社内インフラは、専門の業者でないと適切に対応できないこともあるため、信頼と実績のある業者や自社が整備したいインフラに強い業者を選ぶようにしましょう。

 

手順3. 社内インフラの設計・構築

業者を選んだら、社内インフラの設計したうえで、ネットワークの構築やハードウェアやソフトウェアの設定をします。万が一、事故や災害、障害が発生したときにも適切に対処できるようにバックアップ対策を講じておきましょう。

 

手順4. 運用テスト

社内インフラの設計・構築が終わったら、正常に稼働するかを確認しましょう。初めはそれぞれの機器を個別にチェックし、個別チェックで問題がなければ、全体での運用テストを実施します。

その際、運用ルールも同時に作っておくと、何か不具合が生じた時に迷わずに対応できるようになります。

 

手順5. 実際に使用した人からのフィードバックをもとに改善

運用テストが済んだら、構築した社内インフラを実際に試した人からのフィードバックを参考にして改善につなげます。社内インフラは整備が完了してそこで終わりではないのです。

実際に使用した人と相談し不便に感じた箇所から問題点と改善点を提案してもらい、解決します。

最終的に目的が達成できているか確認するため、長期的な目線で必要に応じて何回も改善していくことが求められます。

 

IT面の社内インフラを整備するときのコツ

IT面の社内インフラを整備する手順が理解できたところで、コツを紹介します。

次の2つのコツを押さえておくとインフラ維持に役立ちます。

 ・社内にインフラ専門の担当者をおく

 ・社内での対応が難しい場合は専門の業者に任せる

 

社内にインフラ専門の担当者をおく

IT面の社内インフラを整備する際には、インフラ専門の人材を見つけましょう。サーバーの構築やセキュリティ対策に関する知識と技術的な知見を有した担当者・エンジニアを確保すれば、日々の業務を円滑に進められます。

少しのトラブルなら対処可能なうえに、対処しきれないことでも業者への説明がスムーズにできます。

 

社内での対応が難しい場合は専門の業者に任せる

もし社内で対応するのが難しいのであれば、ITインフラ専門の業者に任せるのも一つの手段です。

自社の整備したい規模や目的、予算をもとに信頼できる業者を選びましょう。

 

社内インフラを整備して業務の効率化を図りましょう

業務の効率化を図る上で欠かせない社内インフラについて解説しました。

社内インフラとは「企業が事業を進めるのに必要な環境や基盤」です。なかでもITインフラは「ハードウェア」「ソフトウェア」「グループウェア」「ネットワーク」など多岐にわたります。

IT面の社内インフラを構築する際には、「セキュリティ対策・安全性」「快適に使えるかどうか」「予測不可能なリスクへの対策」の3点に注意しましょう。

実際に整備するには、まず「社内インフラを整備する目的と計画の明確化」させる必要があります。次に、自社の希望に合った業者を選び、社内インフラを設計・構築しましょう。そのうえで、正常に作動するかどうか確かめるために運用テストを行います。最後は、実際に使用した人からのフィードバックをもとに改善につなげましょう。社内インフラは整備で終わりではないのです。

IT面の社内インフラを整備する際には、社内にインフラ専門の担当者をおくようにしましょう。人材の確保が難しい場合、ITインフラの知見を持った専門の業者に任せるのも一つ1つの手です。

業務の効率化を図りたいIT担当者は、紹介した導入の手法を参考にして社内インフラを整備しましょう。

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